COVID-19 との付き合い方を考える  —最新免疫学からわかった病原体の正体—

講師： 宮坂昌之さん（大阪大学免疫学フロンティア研究センター招へい教授・名誉教授）
日時： 2020 年 11 月 30 日（月曜日） 午後 6：30〜8：30
場所： ZOOM とプレスセンタービル９F 会見場（千代田区内幸町 2-2-1）

「新型コロナウイルス（COVID-19）」をめぐる月例の勉強会、今回は感染拡大が始まった2020 年初頭から、新たなコロナウイルスの本質と、身体の免疫システムの関わりなどを科学的に、しかもわかりやすく説明してこられた宮坂教授が講師です。マスコミの取材や、Facebookなどの SNS、レクチャーやパネル討論などで展開された多くのメッセージは、誰にでもわかりやすい表現で、パンデミックに翻弄される人々の不安を解きほぐす上で、大きな貢献をしています。今月、「新型コロナ 7 つの謎 最新免疫学からわかった病原体の正体 」(ブルーバックス)を上梓されたこともあり、この新著を手がかりに、COVID-19 のリスク、ワクチンの見通し、抗体医薬の可能性、感染拡大・収束の見通しなど、大局的な視点のお話しと、質疑・討論というセッションを予定しています。

JASTJ 担当理事 小出重幸
企画委員長 内城喜貴

宮坂昌之（みやさか・まさゆき）さん 略歴：
1947 年長野県上田市生まれ。73 年京都大学医学部卒業。81 年オーストラリア国立大学ジョン・カーティン医学研究所博士課程修了。PhD（免疫学）。スイス・バーゼル免疫学研究所メンバー、（財）東京都臨床医学総合研究所・免疫研究部門部長、大阪大学大学院医学研究科教授、などを経て、大阪大学名誉教授。フィンランド学士院の教授 FiDiPro (Finland Distinguished Professor)。著書に、『免疫力を強くする 最新科学が語るワクチンと免疫のしくみ』など。剣道 7 段。

※会場での参加は会員の方のみで先着 30 名とさせていただきます（マスク着用、受付で連絡先記入をお願いします）。申し込みのなかった方の会場参加はご遠慮いただきます。また感染拡大の状況によっては、完全オンライン開催とします。参加ご希望の方は会場およびオンラインに関わらず下記 URL に 11 月 23 日（月）までにお申し込みください。会員、塾開催期間中の塾生は無料。

オンラインは会員以外の方も JASTJ の活動へのご賛同、ご支援としてご寄付をいただく形で参加いただけます。（勤務先など、ご所属をご明記いただきます）。学生は 500 円、社会人は 1,000 円です。振込み口座は申し込みされた非会員の方にメールでお知らせします。恐れ入りますが振込手数料のご負担をお願いします。

申し込み URL： http://bit.ly/jastj-202011m

参加方法は申し込みフォームに入力されたメールアドレス宛にお送りします。

★例会報告の原稿執筆者を募集
原稿は 1,300 字前後で締め切りは 11 月末。12 月に発行予定の会報 97 号に掲載します。ご協力いただいた方には図書券 3,000 円をお贈りいたします。原稿執筆に不慣れな方も歓迎いたしますので、執筆希望者は事務局までご連絡ください。

温暖化懐疑論にどう向き合うか？

講師：　江守正多さん（国立環境研究所地球環境研究センター副センター長）
日時：　2020 年10 月16 日（金曜日） 午後7：00〜9：00
場所：　ZOOM 開催

　地球温暖化に対する懐疑論や否定論が、再び活発化してきています。温暖化懐疑論は2007-2009 年頃、社会的関心を集めたことがありましたが、その後は散発的になりました。ところが最近イギリスのGWPF や日本のIEEI(国際環境経済研究所)が系統的な温暖化懐疑論を主張し始め、次第に社会的な注目を集めだしています。温暖化懐疑論がなぜ復活するのでしょうか？その論点を整理し、最近の科学的知見を紹介しながら、地球温暖化への正しい向き合い方についてお話を伺います。

担当 JASTJ　企画委員長 内城喜貴

江守正多さん（えもり・せいた）さん 略歴：
1970 年神奈川県生まれ。1997 年に東京大学大学院 総合文化研究科 博士課程にて博士号（学術）を取得後、国立環境研究所に入所。2018 年より地球環境研究センター副センター長。社会対話・協働推進オフィス（Twitter @taiwa_kankyo）代表。専門は地球温暖化の将来予測とリスク論。IPCC（気候変動に関する政府間パネル）第5 次および第6 次評価報告書 主執筆者。著書に「異常気象と人類の選択」「地球温暖化の予測は『正しい』か？」、 共著書に「地球温暖化はどれくらい『怖い』か？」「温暖化論のホンネ」等。

※参加ご希望の方は下記URL に10 月9 日（金）までにお申し込みください。会員以外の方もJASTJ の活動へのご賛同、ご支援としてご寄付をいただく形で参加いただけます。（勤務先など、ご所属をご明記いただきます）。学生は500 円、社会人は1,000 円です。振込み口座は申し込みされた非会員の方にメールでお知らせします。

（会員と塾開催期間中の塾生は無料です）

申し込みURL： http://bit.ly/jastj-202010m
参加方法は申し込みフォームに入力されたメールアドレス宛にお送りします。

★例会報告の原稿執筆者を募集
原稿は1,300 字前後で締め切りは10 月末。12 月に発行予定の会報97 号に掲載します。ご協力いただいた方には図書券3,000 円をお贈りいたします。塾生も歓迎いたしますので、執筆希望者は事務局までご連絡ください。

コロナショックで加速する製造業の新たな産業革命　—私たちの未来社会Society5.0への胎動—

講師：　安井公治さん（三菱電機株式会社　主席技監／FAシステム事業本部　産業メカトロニクス事業部）
日時：　2020年9月11日（金曜日）　午後7：00〜9：00
場所：　ZOOMと日比谷図書文化館スタジオプラス（東京都千代田区日比谷公園1-4

仮想空間と現実空間を連携し、すべての人や物、情報をつなぐ社会「Society5.0」は製造業から実現していくとみられています。設計から製造まで、極力フィジカルな人手を介さずに、デジタル空間や遠隔操作で完結するものづくりは、コロナで封鎖された武漢でも生産を中止する必要がありませんでした。今後、CPS、3Dプリンタ、IoT、AI、5G、量子計算、量子通信などの新技術を融合させて加速的に進展し、人々の働き方にも影響を及ぼします。

　世界の専門家会議に多数参加する安井さんは、戦略的に新産業革命が起こせると見ています。日本のものづくりが強みを発揮するには何が必要なのか。スマート製造は日本経済再生の立役者となりうるのか。さらにはスマート化がもたらす新たな社会構造の展望も含め、文科省のCOIや内閣府のSIPでの取り組み状況とともに今後の展望についてお話を伺います。

担当JASTJ企画委員長　内城喜貴

安井公治（やすい・こうじ）さん　略歴： 1982年東京大学工学部物理工学科卒業。工学博士。三菱電機株式会社製品開発研究員、スタンフォード大学客員研究員などを経て、現在、同社産業用加工機のグローバル展開を担当。文科省COI「コヒーレントフォトン技術によるイノベーション拠点」プロジェクト・サブリーダー。内閣府SIP「光・量子を活用したSociety5.0実現化技術」サブプログラム・ディレクター。

※会場での参加は会員の方のみで先着10名とさせていただきます（マスク着用、受付で連絡先記入をお願いします）。申し込みのなかった方の会場参加はご遠慮いただきます。また感染拡大の状況によっては、完全オンライン開催とします。参加ご希望の方は会場およびオンラインに関わらず下記URLに9月4日（金）までにお申し込みください。オンラインは会員以外の方の参加も可能です（勤務先など、ご所属をご明記いただきます）。

申し込みURL：http://bit.ly/jastj-202009m

参加方法は申し込みフォームに入力されたメールアドレス宛にお送りします。

★例会報告の原稿執筆者を募集

原稿は1,300字前後で締め切りは10月末。12月に発行予定の会報97号に掲載します。ご協力いただいた方には図書券3,000円をお贈りいたします。原稿執筆に不慣れな方も歓迎いたしますので、執筆希望者は事務局までご連絡ください。

医療現場の実態と「第２波」に備えた今後の課題　―新型コロナウイルス感染症の臨床医として―

　新型コロナウイルス感染症の世界での感染者は１千２百万人を超えるなど、収束の兆しはありません。日本でも東京都で連日３桁の感染者が報告され、今後「第２波」が強く懸念されています。今こそ第２波への備えが求められています。

　感染制御学の専門家である國島広之さんは、医療現場の最前線で新型コロナウイルス感染症の診療にあたってきました。多くの患者と向き合ってきた1 人の医師としてもチームとしても、日々刻々と感染状況が変化し、現場がひっ迫する中で、厳しい対応を迫られてきました。國島さんから臨場感・緊張感あふれるお話、そして次の流行を見据えたお話をお聞きし、医療現場の今後の課題を整理します。

　今回は非常事態宣言後初の月例会です。國島さんが参加者との自由な意見交換を希望されていることもあり、対面での例会としオンライン併用としました。

講師： 國島広之氏（聖マリアンナ医科大学感染症学講座教授）
日時： 2020 年７月27 日（月曜日） 午後７：00〜９：00
場所： 日比谷図書文化館スタジオプラス（東京都千代田区日比谷公園1-4）

[國島広之氏のプロフィール]
平成７年、聖マリアンナ医科大学医学部卒。同大学大学院微生物専攻学位取得後同大学附属病院第一内科助手の後、東北大学医学部附属病院（現東北大学病院）検査部講師、同病院総合感染症科医局長などを経て、平成２５年聖マリアンナ医科大学内科学総合診療内科准教授・医局長など。同２８年９月から同大学感染症学講座教授。

担当 JASTJ 企画委員長 内城喜貴

※会場での参加は会員の方のみで先着20 名とさせていただきます（マスク着用、受付で連絡先記入をお願いします）。当日は申し込みのなかった方の会場参加はご遠慮いただきます。参加ご希望の方は会場およびオンラインに関わらず下記URL に7 月20 日（月）までにお申し込みください。オンラインは会員以外の方の参加も可能です（勤務先など、ご所属をご明記いただきます）。

お申込みURL：https://bit.ly/jastj-202007m

★例会報告の原稿執筆者を募集原稿は1,300 字前後で締め切りは８月末。2020 年9 年に発行する会報96 号に掲載します。ご協力いただいた方には図書券3,000 円をお贈りいたします。原稿執筆に不慣れな方も歓迎いたしますので、執筆希望者は事務局までご連絡ください。

深刻化を増す海洋の異変　―観測データが示す気候変動―

新型コロナウイルスの感染が社会問題になっていますが、今年の東京オリンピック・パラリンピックを前に、やはり気になるのは温暖化対策。そこで3月の月例会は、最近の異常気象に関係する海洋気候に焦点を当て、長年海洋観測を続けている気象研究所の専門家、石井雅男氏をお招きし、話を聞きます。

IPCC（気候変動に関する政府間パネル）によると、いま世界の海で雪氷融解、高水温化、水位上昇、酸性化などが進行しており、生物、人間の環境に多大な影響を与えつつあります。日本でも記憶に新しいのは、昨年の猛暑や台風19号などの襲来。これらの気象の激甚化は日本列島周辺の海洋の高水温化に起因され、今年も同じ状況が予想されます。

IPCCは昨年9月に「海洋と雪氷圏」特別報告書をまとめたばかりです。気候変動枠組み条約に基づくパリ協定は今年から本格始動し、実施段階に入りました。石井氏にはIPCCの特別報告書の内容を、気象研が長年観測してきたデータとともに日本周辺で起きている現象を中心に解説いただき、今後の温暖化対策を考える機会にいたします。

講師：　石井雅男氏（気象研究所　気候・環境研究部長）
日時：　2020年3月19日（木）　午後7時〜9時
場所：　日本プレスセンター　8階会議室（東京都千代田区内幸町2－2－1）

石井　雅男（いしい・まさお）さん　

略歴　1989年3月名古屋大学大学院理学研究科博士課程（化学専攻）修了、同年4月気象研究所地球化学研究部。海洋・地球化学研究部の室長などを経て現職。長年にわたり海洋の物質循環の観測・研究に従事し、世界気象機関やユネスコ政府間海洋学委員会などが後援する全球海洋観測システムの生物地球化学パネル共同議長。IPCC 第1作業部会 第6次評価報告書の作成に第5章のリードオーサーとして関わる。専門は大気・海洋の炭素循環。

参加希望の方は下記URL先に、 3月15日（日）までにお申し込みください。会員以外の方の参加も可能です（仕事、勤務先、メール連絡先を明記いただきます）。
お申し込みURL：http://bit.ly/jastj_202003m

※会員と塾生(第18期修了生)は無料。学生は500円、その他の方は参加費1,000円をいただきます。

★例会報告の原稿執筆者を募集

原稿は1,300字前後で締め切りは５月末。2020年6月末に発行する会報95号に掲載します。ご協力いただいた方には図書券3,000円をお贈りいたします。原稿執筆に不慣れな方や塾生(第18期)も歓迎いたしますので、執筆希望者は事務局までご連絡ください。

災害時、初動対応はどうするか～警戒・避難対策、救助活動～
 ―広島で連続した豪雨災害から考える―

講師：室田哲男氏（危機管理行政専門家、元広島市副市長）
日時：2018年9月21日（金曜日）　午後6:30〜8:30
場所：　東京理科大学 数学体験館「数学授業アーカイブス 兼 サロン」
　　　（東京都新宿区神楽坂1−3　東京理科大学 近代科学資料館 地下1階）
　　　　http://www.tus.ac.jp/info/campus/kagurazaka.html

　西日本豪雨では、改めて豪雨による土石流や洪水の被害への対策のあり方が問われました。国、自治体がリスクをいかに予測、警戒し、住民に適切な避難の指示を出せるか。また救助はどのように行われるか。特に108人の死者を出した広島県では、4年前にも広島市で土砂災害(死者77人)があり、同市ではその教訓を基に避難勧告の発令基準などを見直していました。今回、その成果がどうあったか。

　当時、広島市の副市長として、その警戒・避難対策の改善に当たった室田氏をお招きし、近年、広島で発生した災害とその対応を振り返りながら、今後の防災の在り方を考える機会とします。私たち警戒・避難の情報を発信する役割を担うメディアとしても、講師との意見交換の時間を十分に取る勉強会を兼ねた月例会にしたいと考えます。

室田哲男（むろた・てつお）さん
　昭和59年、東工大大学院修了後、自治省入省。総務省地域政策課長、消防庁国民保護・防災部長などを歴任。東日本大震災をはじめとする大災害の応急対策に従事。平成26年広島豪雨災害では消防庁災害対策本部の参謀班長として、被害情報の収集、緊急消防援助隊のオペレーションなどを担った。その後、広島市副市長として警戒・避難システムの見直しを総括。オバマ米大統領来訪時の危機対応も携わった。現在、明治大学大学院ガバナンス研究科兼任講師。著書に「自治体の災害初動対応―近年の災害対応の教訓を活かす」など。

※参加希望の方は下記URL先に、9月18日（火曜日）までにお申し込みください。会員以外の方の参加も可能です（勤務先などのご所属や、連絡先のご記入をお願いします）。
https://goo.gl/28ZA1D

※会員と塾開催期間中の塾生は無料。その他の方には参加費1,000円をいただきます。

日本に調査報道NPO は根付くのか
―ワセダクロニクルの挑戦―

講師： 渡辺 周さん（ワセダクロニクル編集長）
日時： 2018 年7 月27 日（金曜日）午後6：30〜8：30
場所： 東京理科大学 数学体験館「数学授業アーカイブス 兼 サロン」
（東京都新宿区神楽坂1−3 東京理科大学 近代科学資料館 地下１階）

日本で初めての、大学を拠点にした調査報道ＮＰＯ法人「ワセダクロニクル」は、既存のメディアが取り上げない、あるいは取り上げることができない重要問題を、足で稼いだ調査報道を通じて世に問う新しいネットメディアです。
2017 年2 月の発足以来すでに、製薬企業のカネで薬の良さを強調する記事が配信されていた実態を描いたシリーズ「買われた記事」や、旧優生保護法による人権侵害の実態を告発したシリーズ「強制不妊」等で成果をあげていますが、読者からの寄付金のみで運営する報道機関というビジネスモデルが、寄付文化が希薄とされる日本で根付くのか、その点についても大きな注目を集めています。スタートから激動の１年半について、編集長自身に語ってもらいます。

ゲスト：渡辺 周（わたなべ・まこと）さん
略 歴： 1974 年神奈川県生まれ。大阪府立生野高校、早稲田大学政治経済学部を卒業後、日本テレビに入社。2000 年から朝日新聞記者。特別報道部などで調査報道を担当。高野山真言宗の資金運用や製薬会社の医師への資金提供の実態などを報じたほか、原発事故後の長期連載「プロメテウスの罠」取材チームの主要メンバーとして、高レベル核廃棄物のテーマにした「地底をねらえ」などを執筆。2016 年3 月に退社後、ワセダクロニクル編集長。

担当 JASTJ 企画委員長 室山哲也

※参加希望の方は下記URL 先に、7 月20 日（金）までにお申し込みください。会員以外の方の参加も可能です（勤務先などのご所属や、連絡先のご記入をお願いします）。

https://goo.gl/28ZA1D

※会員と塾開催期間中の塾生は無料。その他の方には参加費1,000 円をいただきます。

＝＝福島原発事故再検証委員会 活動報告＝＝

日　時：　2018年6月27日（水）18:30〜20:30
場　所：　プレスセンタービル8階　特別会議室
（東京都千代田区内幸町2-2-1）
講演者：　再検証委員会※（代表 林勝彦）

※JASTJ・福島原発事故再検証委員会
（柴田鉄治、林勝彦、高木靱生、大江秀房、荒川文生、中道徹、倉又茂、伊藤隆太郎、西野博喜）

　2011年3月11日に起きた福島第一原発の過酷事故から7年。いまなお多くの人々が故郷に帰れず事故の傷跡が大きく残る中で、原発再稼働が着々と進んでいる。しかし過酷事故に至った原因の解明や責任の所在、新規制基準で安全は本当に担保されたのか、過酷事故時の避難計画は十分かなど、今なお多くの議論が残されている。

　そこで昨年4月、「日本はこのままで大丈夫か」という問題意識を持つ会員が集まって「福島原発事故再検証委員会」を立ち上げた。JASTJ会員有志は3.11直後に政府、国会、民間、東京電力の各事故調報告書を比較検証したが、その第二弾として各事故調の元委員長らが3.11後の政府の対応や日本の現状をどうみているか、インタビューをして再検証を試みた。政府、国会、民間の3事故調からは快諾を得られたが、東京電力には断られた。ようやくHP上に公開する各事故調のインタビュー映像（各20分程度に編集）と原稿がまとまったので、その作品を紹介する。あわせて参加した会員の感想などを報告する。

※参加希望の方は下記URL先に、6月19日（火）までにお申し込みください。会員以外の方の参加も可能です（勤務先などのご所属や、連絡先のご記入をお願いします）。

https://goo.gl/28ZA1D
※会員は無料。その他の方には参加費1,000円をいただきます。

「仮想通貨がもたらすもの」
～　技術的・経済的到達点と課題　～
参加申し込みを締め切りました。多数の申し込みありがとうございました。

日時：2018年4月12日（木）午後 6:30〜8:30
場所：日本プレスセンタービル8階　特別会議室
　（東京都千代田区内幸町2-2-1）
　　　http://www.presscenter.co.jp/access.html

　仮想通貨の代表格となったビットコインは、「公開鍵暗号方式による電子署名通信」「P2P型ネットワーク」「ブロックチェーンによる取引履歴の共有」「ハッシュ関数を利用した報酬制度（マイニング＝採掘）」といったさまざまな技術が組み合わさり、なりすましによる詐欺や外部からの攻撃に対して極めて強固なシステムに進化した。その結果、信用が高まるにともない利用者が増加。流通総額は一時時価30兆円を突破し、決済手段としての役割も拡大している。

　こうした仮想通貨の関連技術を金融全般に応用する動きは「FinTech」と呼ばれ、国内外の銀行や証券会社、中央銀行が研究や応用に取り組んでいる。さらには登記簿や個人の医療記録、音楽や映像ソフトの流通など、金融以外のさまざまな分野でも応用が期待されている。

　一方で仮想通貨は、本年1月のコインチェックNEM流出事件、2014年のマウントゴックス破綻事件、最近の激しい価格の乱高下など、リスクもはらんでいる。

貨幣の発明は人類史上の大発明だったとも言われるが、インターネット空間で流通する仮想通貨の登場はどのような意味を持つものなのか。仮想通貨とは一体何か？今までの通貨とどこが違うのか？

そのメリットと課題を整理し、今後の可能性について、第一線の研究者に解説をしていただく。

※参加希望の方は下記 URL先に、4月5日（火）までにお申し込みください。会員以外の方 の参加も可能です（勤務先など、ご所属をご明記いただきます）。

岩村 充（いわむら・みつる）さん
早稲田大学大学院経営管理研究科教授
略歴
　1974 年東京大学経済学部卒業。日本銀行に入行し、主として金融制度全般の企画調整を担当。ニューヨーク駐在員、日本公社債研究所開発室長、金融研究所研究第２課長などを経て、98年から早稲田大学大学院アジア太平洋研究科教授。2016年から現職。国際会計基準委員会委員や政府の各種委員会の座長や委員を務めてきた。博士(早稲田大学)。 著書「中央銀行が終わる日: ビットコインと通貨の未来」（新潮選書）。

https://goo.gl/28ZA1D
※会員と塾開催期間中の塾生は無料。その他の方には参加費1,000 円をいただきます。

＝＝　”原発裁判”を語る　＝＝

日時：2018年3月22日（木）午後 6:30〜8:30
講師：河合弘之（弁護士、さくら共同法律事務所所長）
場所：東京理科大学 数学体験館「数学授業アーカイブス 兼 サロン」
　（東京都新宿区神楽坂1−3 東京理科大学 近代科学資料館 地下１階）
　　　http://www.tus.ac.jp/info/campus/kagurazaka.html

　福島第一原発過酷事故は、21世紀の科学事故として歴史に残る事象でした。それから7年、サイト内の環境は整備され、政府による避難指示は、一部を残し次々に解除されました。しかし、今も故郷に帰れない人はおよそ少なくとも5万人。帰還率は例外的に田村町の80%と高率の地区もありますが、高い所でも20～30%程で、飯舘村は10%弱、浪江町は3%％程と低い数字にとどまっています。そのような状況の中、飯舘村の半数の住民や、浪江町が住民の代理として損害賠償を求めたり、20ミリシーベルト撤回訴訟などで係争中の事案が30件、また、全国の原発について差し止め裁判も30件程あり、原発裁判が進行中です。3月の例会では、あまり知られていない原発裁判の現状について河合弁護士に全体の動向を俯瞰して、主な裁判で今何が争点になっているのか客観的に語ってもらいます。講話を60分、質疑応答を 60分とする予定です。

※参加希望の方は下記 URL先に、3月15日（木）までにお申し込みください。会員以外の方 の参加も可能です（勤務先など、ご所属をご明記いただきます）。

河合弘之（かわい・ひろゆき）さん 略歴
　1944年旧満州生まれ。1968年東京大学法学に卒業。1970年弁護士登録。さくら共同法律事務所所長。
　企業弁護士として、敏腕を振るう一方で、中国残留孤児の国籍取得、フィリピン残留日本人戸籍取得にも尽力。浜岡原発、大間原発の差止め訴訟の代表を務める。３・１１以降、脱原発弁護団全国連絡会の共同代表として、各地の原発差止訴訟をリードしている。また、映画監督として「日本と原発」「日本と原発 4年後」「日本と再生」発表し、全国で上映会が開催されている。

https://goo.gl/28ZA1D
※会員と塾開催期間中の塾生は無料。その他の方には参加費1,000 円をいただきます。

＝＝　獣医学問題の本質　＝＝

日時：2018年2月27日（火）午後 6:30〜8:30
講師：林良博（国立科学博物館長、獣医師）
場所：日本プレスセンター8階 会議室　（東京都千代田区内幸町2-2-1）
　　　http://www.presscenter.co.jp/access.html
経歴：1946年広島県生まれ。東京大学農学部卒、解剖学者。ハーバード大学客員研究員、コーネル大学客員助教授などを経て、東京大学教授、同総合研究博物館長、同副学長などを歴任、2013年から国立科学博物館長。国際捕鯨委員会（IWC）技術委員会委員、世界保健機構（WHO）アドバイザー、世界獣医解剖学会副会長。著書に『ふるさと資源の再発見』『ヒトと動物』『検証アニマルセラピー』など。

「総理のご意向」問題から発展した加計学園問題は、日本の獣医学をめぐる論争に火をつけ、結果として、その現状と課題を浮き彫りにしました。行政の経過を明示することは政府の責任ですが、一方で、獣医師は本当に不足しているのか、そもそも「動物のお医者さん」以外の獣医学専門家は、いったいどこに、どのくらいいるのか、そうした現場を避けようとする獣医師が多いのはなぜか……そんな基本的な問いに応える報道に、なかなか行き当たりません。ワイ ドショー化した日本の新聞・テレビ報道が伝えてくれない“獣医学専門家”問題の本質を語ってほしいとのお願いに、林良博・国立科学博物館長が応じてくださいました。

　林さんご自身が獣医学専攻であり、その広い視点から、自然科学教育問題以外にも、人類史の科学的検証、国際捕鯨委員会（IWC）をめぐる対立、野生生物管理問題、ペットとの付き合い方まで、多様な領域で、思慮に富んだ方向性と価値観を示されています。

　政治的にも関心の高いテーマだけに、今回は月例会映像の公開はとりやめ、より多くの背景説明を聴かせていただき、率直な質疑・意見交換の機会にしたいと思います。

※参加希望の方は下記 URL先に、2月20日（火）までにお申し込みください。会員以外の方 の参加も可能です（勤務先など、ご所属をご明記いただきます）。
https://goo.gl/28ZA1D
※会員と塾開催期間中の塾生は無料。その他の方には参加費1,000 円をいただきます。

JASTJでは、来年2018年の最初の行事として1月15日（月）に、会員が一年の活動の予定や抱負を語り合う「新年会」を開きます。2017年10月にサンフランシスコで開催された科学ジャーナリスト世界会議の報告会も兼ね、世界会議の参加者がそれぞれの視点で集めた情報や感じたことをお伝えし、懇親しながら会員間の交流を深めたいと思います。新会員の皆様もぜひ気軽にお越しください。当日はささやかなお土産のプレゼントなど、楽しい企画も用意しています。どうぞふるってご参加ください。

日時：2018年1月15日（月）18:30-21:00
場所：日本プレスセンタービル8階　特別会議室 （東京都千代田区内幸町2-2-1）
http://www.presscenter.co.jp/access.html

スケジュール：

※参加希望の方は事務局まで電子メール（hello@jastj.jp）で、2018年1月8日（月）までにお申し込みください。会員以外の方の参加も可能です（勤務先など、ご所属をご明記いただきます）。

※会員と塾開催期間中の塾生は、飲食代として2,000円をいただきます。それ以外の方は加えて参加費1,000円（計3,000円）をいただきます。

国立天文台「ふたご座流星群」観測と交流会のお知らせ

JASTJでは、来る12月14日（木）に、国立天文台（三鷹）で「ふたご座流星群の観測会」＋「天文科学講演会」＋「交流会」を開催することになりました。ふたご座流星群は流星数が多く、じぶんぎ座流星群（1月）、ペルセウス座流星群（8月）とともに「3大流星群」のひとつで、今年は12月14日に活動が極大となります。国立天文台を訪問し、最近の宇宙研究の最前線のお話を伺うとともに、流星群を楽しみ、大いに交流を深めたいと思います。こぞってご参加ください。

日時：12月14日（木）15:00-21:00
場所：国立天文台（三鷹市大沢2-21-1）
JR中央線武蔵境駅または京王線調布駅からバスで30分程度
https://www.nao.ac.jp/access/mitaka/access.html

スケジュール：
（早く到着された方）
13:00-13:30 バーチャル宇宙旅行体験（4D2Uドームシアター：定員40名）
13:30-14:00 同上

14:30 受付開始（すばる棟1階 大セミナー室）
15:00 主催者挨拶（小林秀行副台長）
講演「超大型望遠鏡TMTの建設」 青木和光さん（TMT推進室）
「国立天文台での市民天文学の試み」縣秀彦さん（天文情報センター）他
17:30 交流会（コスモス会館食堂：会費2000円）
19:00 天体観測（ふたご座流星群ほか）
順次解散　＊最終バスは22時ころです。

参加希望の方は下記のURLに12月7日（木）必着でお申し込みください。 https://goo.gl/forms/X6DqGfrS3Nntkuzm1
※「講演会」「交流会」「天体観測会」別々に参加希望をお書きください。
※交流会の参加は有料です。
※出席者リスト作成のため、所属・勤務先の記入をお願いします。
※会員外の方の参加費は1000円です（交流会は別途）。
※塾の授業も兼ねますので、塾生の参加費は無料です（交流会は有料）。
※雨天などで「観測会」ができない場合も、その他の催しは実施します。

＝＝宇宙に挑む民間ロケットベンチャー　～商業打ち上げ時代の到来はいつか？～＝＝

日時：2017年11月 8日（水）　午後6時30分～8時30分
講師：稲川貴大さん（インターステラテクノロジズ社長）
場所：日本プレスセンター8階 会議室　（東京都千代田区内幸町2-2-1）
http://www.presscenter.co.jp/access.html
経歴：1987年生まれ。東京工業大学大学院修了（機械物理工学）。 大手製造業の内定を辞退して2013年にインターステラテクノロジズ社に入社。2014年から現職。30歳。

　　国家事業から民間ビジネスへ−−−。宇宙開発のあり方が世界で変わりつつある。火星への有人飛行を目標に掲げる米国のスペースXや米グーグルが主宰する月探査レースなど、海外で熱を帯びる民間企業による宇宙への挑戦の中で、日本国内で初めて、民間企業の力だけで商業宇宙ロケットの開発を目指すのが、インターステラテクノロジズ（北海道大樹町）だ。堀江貴文氏が出資し、無類のロケット好きな技術者たちが集結した社員１０数人のベンチャー企業である。

　今年7月に小型ロケット「MOMO」を高度１００キロ超の宇宙空間に目がけて打ち上げた。エンジンは順調に機能したものの通信機器のトラブルから飛行途中でロケットを落下させざるをえなかった。この経験を踏まえ、次回の打ち上げの成功を期すインターステラテクノロジズの稲川貴大さんに民間ロケット開発の背景やロケット打ち上げビジネスの将来展望についてお話をうかがう。

　参加希望の方は事務局まで電子メール（hello@jastj.jp）で、11月 1日（水）までまでにお申し込みください。会員外の方は参加費1,000円をいただきます。

＝＝学術クラウドファンディング・アカデミストの活動＝＝

日時：2017年10月 4日（水）　午後6時30分～8時30分
講師：柴藤亮介(しばとう・りょうすけ)さん
場所：日本プレスセンター8階 会議室
http://www.presscenter.co.jp/access.html
経歴：エデュケーショナル・デザイン株式会社の代 表取締役。
2014年4月に研究費獲得のためのクラウドファンディングのサイト「academist」 を設立。 首都大学東京大学院 理工学研究科物理学専攻博士後期課程単位取得退学。 専門は原子核理論、量子多体物理。

　社会の多様な世代に、ネットを通して広範に、財政援助を含む活動支援を求める“クラウド ファンディング”はここ数年、世界的な広がりを見せ、また成果も伝えられています。

10 月の月例会では、日本で初めて、研究費獲得に特化したクラウドファンディング・プラッ トフォーム「アカデミスト」を立ち上げた柴藤亮介さんをお招きし、成果と課題、これからの 展開について、お話ししていただきます。

当日は、国立天文台・普及室長の縣秀彦さんにも登場いただき、また、高エネルギー加速器 研究機構(KEK)での最近の成功例などもご紹介できる予定です。それぞれのクラウドファン ディングの現状を俯瞰しながら、このあらたな社会支援プラットフォームをめぐる討論を進め たいと思います。

　参加希望の方は事務局まで電子メール（hello@jastj.jp）で、10月 2日（月）までまでにお申し込みください。会員外の方は参加費1,000円をいただきます。

＝＝原発の活断層評価のどこが問題か　―原子力規制委員会の地震想定を問い直す―＝＝

日時：2017年9月20日（水）　午後6時30分～8時30分
講師：島崎邦彦さん（東京大学名誉教授）
場所：東京理科大学 数学体験館「数学授業アーカイブス 兼 サロン」
（東京都新宿区神楽坂1-3 東京理科大学 近代科学資料館 地下1階）
　http://www.tus.ac.jp/info/access/kagcamp.htm
著書：著書・共著に「あした起きてもおかしくない大地震」（集英社）、「活断層とは何か」（東京大学出版会）、「地震防災の事典」（朝倉書店）、「新編　日本の活断層」（東京大学出版会）ほか

　原子力規制委員会の委員長代理を務めた島崎邦彦さんは、規制委員会の地震想定を「過小評価」と指摘、原子力発電所の安全審査が「再稼動ありき」に陥っているとみる。委員長代理を退いてから規制委にこの問題を提起したが、規制委は姿勢を変えなかった。島崎さんは再稼動の差し止めを求める訴訟でも証言し地震想定を見直す必要があると主張している。

原発の地震想定はどのように決められるのか？なぜ想定をめぐって見方が分かれるのか？専門的で一般の人にとって理解しにくい問題だが、国民にとって極めて大事な論争について、地震研究の第一人者で、実際に安全審査に携わった島崎さんに解説していただく。

　参加希望の方は事務局まで電子メール（hello@jastj.jp）で、9月15日（金）までまでにお申し込みください。会員外の方は参加費1,000円をいただきます。

＝＝軍事的安全保障研究に関する学術会議声明―議論されたこと、されなかったこと＝＝

日時：2017年7月13日（木）　午後6時30分～8時30分
講師：甲南大学 教授 井野瀬久美恵さん
場所：東京理科大学 数学体験館「数学授業アーカイブス 兼 サロン」
（東京都新宿区神楽坂1-3 東京理科大学 近代科学資料館 地下1階）
　http://www.tus.ac.jp/info/access/kagcamp.htm
著書：『植民地経験のゆくえ—アリス・グリーンのサロンと世紀転換期の大英帝国』（第19回女性史・青山なを賞受賞）人文書院 2004年 ほか

　日本学術会議は4月、ほぼ１年間の議論を経て、軍事的安全保障研究に関する声明を発表しました。学術会議は1950年と67年にも声明を出し「戦争を目的とする研究は行わない」としていました。今回の声明は過去2回の声明を継承したうえで、大学等に「軍事的安全保障研究とみなされる可能性のある研究」について、その適切性を技術や倫理面から審査する制度を設けるよう促しています。

　防衛装備庁が新設した安全保障研究への助成制度は学問の自由や大学の自律性を確保する上で問題をはらんでいます。他方、大学で取り組まれている基礎研究が日本の安全保障に役立つとの指摘もあります。

　日本学術会議副会長を務める井野瀬久美恵さんから学術会議の議論についてお話を伺います。井野瀬さんは歴史学者（西洋史）であり、歴史研究者の目から、学術会議で何が話し合われ何が話し合われなかったのかを分析し、検討プロセスで観られたことを率直にお話しいただきます。井野瀬さんが考えるこれからの学術会議のあり方や「科学と社会の新しい関係」についても話題が広がることが期待されます。

　参加希望の方は事務局まで電子メール（hello@jastj.jp）で、7月6日（木）までまでにお申し込みください。会員外の方は参加費1,000円をいただきます。

＝＝原発コストと事故処理負担金を語る＝＝

日時：2017年6月9日（金）　午後6時30分～8時30分
講師：龍谷大学 政策学部 教授 大島堅一さん
場所：東京理科大学 数学体験館「数学授業アーカイブス 兼 サロン」
（東京都新宿区神楽坂1-3 東京理科大学 近代科学資料館 地下1階）
　http://www.tus.ac.jp/info/access/kagcamp.htm
著書：『原発のコスト─エネルギー転換への視点』岩波書店 2011年 ほか

　6月の月例会では原発コスト問題に20年ほど一貫して取組んで来られた大島堅一さんを迎えてお話を伺います。

　原発にかかるコスト問題は、今後のエネルギー計画を考えるうえで、大変重要な論点です。

　じつは、福島原発事故以前、原発コストは5.3円/kWhと計算され、他の電源に比べ最も安いため、原発推進の大きな根拠となっていました。しかし3・11以後、事故にかかわる経費を含めると、実に2倍以上の11〜12円/kWhになるということがわかり、また、福島廃炉の必要経費を電気料金に上乗せすることも論点として議論されています。今後、私たちは、原発を推進するべきなのでしょうか？あるいは、電力自由化を通じ電力の自由な選択に大きく舵を切るべきなのでしょうか？　日本のエネルギー政策の方向性が強く問われているのです。

　今回の月例会では、私たちの未来を左右する原発の問題を、コスト面から捉え、大島教授とともに考えてみたいと思います。

　参加希望の方は事務局まで電子メール（hello@jastj.jp）で、6月5日（月）までまでにお申し込みください。会員外の方は参加費1,000円をいただきます。

＝＝超小型衛星が切り開く世界＝＝

日時：2017年4月11日（火）午後6時30分～8時30分
講師：中須賀真一さん（東京大学 大学院工学系研究科 航空宇宙工学専攻 教授）
場所：東京理科大学 数学体験館「数学授業アーカイブス 兼 サロン」
　（東京都新宿区神楽坂1-3 東京理科大学 近代科学資料館 地下1階）
　　http://www.tus.ac.jp/info/access/kagcamp.htm

　超小型衛星に注目が集まっています。超小型衛星は従来の大型衛星に比べ、民生品を使い、格段に安価、短期間で製作できるばかりでなく、宇宙開発の状況を大きく変化させる可能性があります。超小型衛星は、企業や組織や途上国が単一目的のために打ち上げるいわゆる「マイ衛星」で、農作物の生育調査や、資源探査、環境観測など、幅広い宇宙利用が可能。国際的にも熾烈な競争が始まっています。超小型衛星は、いままで「宇宙村」といわれてきた宇宙開発の敷居を下げ、宇宙産業のすそ野を広げ、産業界にもダイナミックな影響を与える一方で、宇宙ゴミへの対応など、解決すべき課題も多くあります。日本の超小型衛星開発を、リードし続けている中須賀さんに、超小型衛星開発の可能性と今後の課題をうかがいます。

中須賀真一（なかすか・しんいち）さん略歴：
1961年、大阪府生まれ。83年に東京大学工学部航空学科卒業。88年に同大学院博士課程修了。その後、コンピュータメーカーに就職し、人工知能や自動化工場に関する研究を行う。90年に東京大学に戻り、航空学科講師、同大学先端科学技術研究センター助教授、アメリカでの客員研究員を経て、2004年に東京大学航空宇宙工学専攻教授に就任。専門分野は宇宙工学と知能工学。

著書：『宇宙ステーション入門』（東京大学出版会）2002/2008、『国家としての宇宙戦略論』（誠文堂新光社）2006、『図説 50年後の日本―たとえば「空中を飛ぶクルマ」が実現!』（三笠書房）2006

参加希望の方は事務局まで電子メール（hello@jastj.jp）で4月7日（金）までにお申し込みください。会員は無料。その他の方には参加費1,000円をいただきます。

＝＝自動運転がもたらすもの＝＝

日時：2017年3月23日（木）　午後6時30分～8時30分
講師：国際モータージャーナリスト 清水和夫さん
場所：東京理科大学 数学体験館「数学授業アーカイブス 兼 サロン」
（東京都新宿区神楽坂1-3 東京理科大学 近代科学資料館 地下1階）
　http://www.tus.ac.jp/info/access/kagcamp.htm

　自動運転をめぐる動きが急速に進展しています。アメリカではグーグルなどIT企業が、一気に完全自動運転を実現する戦略を打ち出し、日本のトヨタなど自動車メーカーは、従来の運転支援技術を進化させながら実現する方針です。しかし、完全自動運転の実現には、事故の軽減や環境問題への貢献など、社会的意義は大きいものの、課題も山積しており、そうたやすい道のりではありません。課題の一つに、自動運転のシステムと人間との関係があります。ドライバーが運転する自動車と自動運転車が混在したとき、道路上の交通の制御はうまくいくのか？　事故責任はどうなるのか？　レベル3の自動運転での権限委譲（運転のバトンタッチ）はどうなるのか？ などなど多くの課題が横たわっています。

　そこで今回の月例会では、国際的視点で自動運転の現状を取材されている清水和夫さんに、自動運転開発の最先端の状況と今後の課題についてうかがいます。

清水和夫（しみず・かずお）さん 略歴：
国際モータージャーナリスト。プロのレースドライバーとして、国内外の耐久レースで活躍する一方、自動車ジャーナリストとして、自動車の運動理論、安全、環境、ITS、産業論に精通し、幅広い活動を展開中。政府の委員も多くつとめている。

著書：『クルマ安全学のすすめ』（日本放送出版協会）、『ITSの思想』（日本放送出版協会）『ディーゼルこそが、地球を救う』（ダイヤモンド社）、『燃料電池とは何か』（日本放送出版協会）他多数

　参加希望の方は事務局まで電子メール（hello@jastj.jp）で、3月16日（木）までにお申し込みください。会員・塾生は無料。その他の方には参加費1,000円をいただきます。

＝＝オプジーボの光と影〜高額医薬品をどこまで社会は許容できるか＝＝

日時：2017年2月6日（月）　午後7時～9時
講師：川口恭氏（ロハス・メディカル編集発行人）
場所：日本プレスセンタービル　8階特別会議室
　（東京都千代田区内幸町2−2−1）
　http://www.presscenter.co.jp/access.html

　これまでの抗がん剤とは異なる仕組みで抗がん効果を発揮する「免疫チェックポイント阻害剤」が社会的に大きな関心を呼んでいる。2015年に肺がんへの使用が承認された「オプジーボ」はその効果の大きさもさることながら、年間3000万円を超えるとされる高額の薬代が巨大な医療費負担をもたらし国民皆保険制度を揺るがしかねないと指摘された。政府は昨年11月に急きょオプジーボの薬価を半分の引き下げる異例の決定をした。

　オプジーボがあぶり出したのは、新薬の高額化が社会の許容限界を超えつつあるという研究開発の問題にとどまらない。日本の薬価決定ルールの不備、薬をより効果的に使用するために欠かせない発売後の臨床試験の遅れなど、医療・医学界が抱える構造的問題を浮かび上がらせた。今後、増えていく高額な新薬を国民皆保険制度とどう調和させ多くの国民が恩恵を受けられるようにしていくか。医療行政が問われている。

　自身が発行する医療月刊誌で「オプジーボの光と影」と題する連載して問題を指摘し続けてきた川口恭さんに話を聞く。

川口恭（かわぐち・やすし）さん　略歴：
京都大学理学部卒業後に朝日新聞入社。東京や福岡などで記者として勤務し、2001年に若者向け週刊新聞「seven」創刊、02年には土曜版「be」の創刊に参加。04年に退社し、翌年に医療月刊誌「ロハス・メディカル」を創刊。ロハス（LOHAS）は、Lifestyles Of Health And Sustainability（健康で持続可能な生活スタイル）の頭文字に由来する。一般社団法人保険者サポーター機構理事、横浜市立大学医学部非常勤講師を務める。

　参加希望の方は事務局まで電子メール（hello@jastj.jp）で　1月31日（火）までにお申し込みください。会員・塾生は無料。その他の方には参加費1,000円をいただきます。

　1月27日（金）に予定されていた月例会「原発コストと事故処理負担金を語る」は、講師の大島堅一先生から緊急の連絡があり、体調不良のため講演することができなくなりました。

　27日（金）の開催は中止とさせていただきます。

　なお、今後のことについては改めて、ご案内を差し上げます。どうぞよろしくお願いします。